2024年度バター・脱脂粉乳・チーズ流通実態③ プロセスチーズ原料用以外のナチュラルチーズ消費量は3.9％増

　令和6年度のナチュラルチーズ（プロセスチーズ原料用以外）の推定消費量21万5,500ｔ（機構調べ）の種類別および業種別消費量の推計を行った（図3）。

　種類別消費量　総消費量は21万5,500ｔで前年度比3.9％増（前年度比は『酪農経済通信』試算、以下同）と前年度4.4％減から5年ぶり増加となった。このうち、輸入品が18万1,100ｔで4.9％増（総消費量に対する構成比84.0％、前年度83.2％）、国産品が3万4,400ｔで1.1％減（構成比16.0％、前年度16.8％）となった。種類の内訳は、シュレッドタイプが11万9,200ｔで0.8％減と最も多く、次いでクリームタイプが6万4,000ｔで14.7％増となった。

　シュレッドタイプは輸入品が10万9,500ｔで前年度比0.2％減、国産品が9,700ｔで7.6％減であり、消費量の9割以上を輸入品が占めている。また、クリームタイプも輸入品が5万8,800ｔで16.2％増、国産品が5,200ｔで前年並みと、同じく輸入品が9割以上を占めた。

　最も消費量の多いシュレッドタイプの業種別の使用内訳を見ると、家庭用（小売業向け）が3万2,900ｔで3.5％減（シュレッドタイプ推計消費量に占める構成比27.6％、前年度28.4％）、次いで乳業メーカー、宅配ピザ、外食・ホテル、調理食品メーカーの順となった。

　また、国産品の消費量を種類別で見ると、シュレッドタイプが最も多く（国産品全体に占める割合は28.2％、前年度30.2％）、次いでその他フレッシュ系（ストリングチーズ等、構成比25.3％、前年度24.4％）、クリームタイプ（構成比15.1％、前年度14.9％）、カマンベール（構成比14.0％、前年度13.8％）、フレッシュ・モッツァレラ（構成比14.0％、前年度14.4％）の順となった。

　令和5年度と比べると、クリームタイプの増加（前年度比14.7％増）が目立った。この要因としては、バターなどの代替品として、乳脂肪を補う目的で使用されるものが増えたことが考えられる。

　業種別消費量　業種別の内訳では、家庭用（小売業向け）が6万2,100ｔ（全体に占める割合は28.8％、前年度29.7％）と最も多く、次いで乳業メーカーが3万5,900ｔ（構成比16.7％、前年度18.4％）、調理食品メーカーは3万3,200ｔ（構成比15.4％、前年度14.2％）となった（表5）。家庭用（小売業向け）のうち、輸入品は4万3,600ｔで2.8％増、国産品は1万8,500ｔで4.1％減と、輸入品が全体の約7割を占め、乳業メーカーについては、輸入品が3万400ｔと全体の8割以上を占めている。

　令和5年度と比較すると、総消費は前年度比3.9％増となり、特に菓子メーカー（前年度比14.6％増）や調理食品メーカー（同13.0％増）での増加が目立った。一方で、乳業メーカー（同5.8％減）は唯一の減少となった。

プロセスチーズ消費量、家庭用が72.4％占める

　令和6年度のプロセスチーズの推定出回り量11万5,200ｔについて、流通経路および業種別消費量の推計を行った（図4）。

　流通経路　国内製造量の大半である11万4,500ｔ（推定出回り量に対する構成比99.4％、前年度99.1％）が、乳業メーカーなどからの社外販売であり、その5割以上が、1次卸を経由して流通した（図4）。一方、全需要の7割以上を占める家庭用（小売業向け）への流通経路を見ると、直接販売が過半を占めた。

　業種別消費量　家庭用（小売業向け）は8万3,400ｔ（消費量に対する構成比72.4％、前年度71.6％）と最も多く、業務用は3万1,100ｔ（構成比27.0％、前年度27.5％）、乳業メーカー（社内消費）は700ｔ（構成比0.6％、前年度0.9％）となった（表6）。

　また、業務用の内訳を見ると、外食・ホテル業が1万7,700ｔ（構成比15.4％、前年度15.8％）と最も多く、次いで調理食品メーカー（構成比5.2％、前年度4.0％）、サンドウィッチをはじめとする調理パンなどへの使用が多いパンメーカー（構成比3.0％、前年度3.5％）、菓子メーカー（構成比2.4％、前年度3.2％）の順となった。（おわり）

　関連記事は『酪農経済通信』2026年5月12日付、13日付に掲載。

　≪酪農経済通信／2026年5月15日付≫

　原題：6年度バター・脱粉・チーズ流通実態③